Work from Home 在宅勤務
こんにちは!Ataway KronosチームのCHINATSUです。今回はWork from Homeについてお話します。
オフィスに出社して働くのが当たり前だった3年前、コロナの流行で働き方が一変しました。もちろん弊社でも在宅勤務が許可され、今も在宅勤務が主流になってます。
この記事を書くにあたり、「Work from Home(=在宅勤務)」の定義などを改めて調べていると、私は「在宅勤務」と「テレワーク」が同じだと思ってましたが、「在宅勤務」は「テレワーク」の就労形態の一種なんですね😅。ご存じの方がほとんどだと思いますが、こちらで説明しますと
厚生労働省のガイドライン「テレワークモデル就業規則~作成の手引き~」より(リンク)
テレワークとは「テレ(Tele)離れたところで」と「ワーク(Work)働く」をあわせた造語で、インターネットなどのICT(情報通信技術)を活用し、時間や場所を有効に活用できる働き方です。
テレワーク勤務の定義規定例として
在宅勤務 従業員の自宅/その他自宅に準じる場所での業務
サテライトオフィス勤務 所属するオフィス以外の他のオフィスや遠隔勤務用の場所での業務
モバイル勤務 在宅勤務/サテテライト勤務以外かつ社外で情報通信機器を利用した業務
どの勤務スタイルでも、インターネット経由で情報をやり取りするため、社内情報の漏洩リスクは企業にとっては最大の懸念事項だと思います。また、上司が部下の勤務を直接管理できないため、勤怠管理方法も課題の一つに挙げられます。
我々が取り扱っているUKG Dimensionsは、クラウドで動作するマルチデバイス対応の勤怠管理システムです。インターネットにつなげれば、いつでも、どこでもログインできるので、ログイン時の二段階認証はもちろん、IPアドレス/デバイスの制御可能もあり、セキュリティ対策に考慮したシステム設計になってます。また、社外での操作を制限して、時間外労働の制御をすることにより社員のワークライフバランスを保つこともできます。IPアドレス制御(=IP Address Restriction)については、詳しく前のブログで説明しましたので、よろしければご一読ください。
お客さまにUKG Dimensionsの要件定義の際、次のような社外でのアクセス制限のご要望が挙がります。
打刻はさせない
表示できる情報や使える機能を制限する
時間外労働を抑制する
従業員の居場所の判別はGPSとIP Address Restrictionがあり、操作権限と組み合わせて、次のような制限をかけることも可能です。
IP Address Restrictionと操作権限の組み合わせ例
社外からの接続時にはシフト閲覧のみの許可とします。操作権限は社内用(権限A)、社外用(権限B)を作成し、従業員にそれら両方を登録します。
パソコン、スマートフォンでも同じ機能が使えます。
【スマートフォンの表示】
画面のデザインも社内外で違うものを設定可能
社内:役職に合わせた機能を許可
社外:シフト閲覧のみ許可
今回は在宅勤務に関わる、UKG Dimensionsで実現できる機能を紹介しました。こちらの機能は在宅勤務を許可されてないお客さまでも、「社外で打刻をさせない」という点では使える方法です。ほかにもUKG Dimensionsでできることはたくさんあり、Atawayのコンサルタントが日本で導入した経験や知識をフルに活用して、皆さまを全力でサポートさせていただきます!
「勤怠管理システムの導入を検討中」、あるいは「もう少し詳しく製品のことを知りたい」と思われた方は、ぜひ以下のフォームから弊社宛にお問い合わせください。